ソニー、全世界で電池回収
先日から報道されていた米デルやアップルコンピュータのソニー製リチウムイオン電池の発火問題は、拡大してきている。
最新の情報として、例えば、「フジサンケイビジネス1」では、以下のように報道している。
「【ワシントン＝渡辺浩生】ソニーは２８日、ノート型パソコンなどに搭載された同社製リチウムイオン電池に過熱・発火の恐れがあるとして、リコール（回収・無償交換）に着手すると発表した。被害拡大を食い止めるため全世界での回収に乗り出すが、台数、コストは空前の規模に達するとみられ、ソニーブランドの信頼が傷つくのは避けられない情勢だ。
ソニー製電池をめぐっては、米デルやアップルコンピュータ、ＩＢＭと中国系のレノボが、電池の自主回収・無償交換に着手している。
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■東芝、８３万台回収
東芝は２９日、同社のノート型パソコンに搭載したソニー製リチウムイオン電池を自主回収し、無償交換すると発表した。国内のパソコンメーカーでソニー製電池の回収・交換を発表するのは、東芝が初めて。
富士通など他の国内メーカーも、ソニー製電池の自主回収・無償交換の検討に入っており、ソニー製電池の発火問題は国内にも広がってきた。」
発表されているソニーによる解析では、発火の原因について、「対象電池セルの一部に微細な金属粒子が入った場合電池セル内の他部品と接触し、稀に電池セル内部で短絡（ショート）を起こす可能性がある。通常内部短絡を起こした電池セルは電池機能を失うだけだが、ある稀な状況下において内部短絡が電池セルの過熱や発火を引き起こすことがある」と説明していた。
「ある稀な状況下において」と言うのが、
一つには、例えば、発火に至る過程は、化学反応によるので、温度が高いとその可能性が大きくなる。したがってノートパソコンの電池収納部分の温度が放熱設計の違いによりノートパソコンの機種ごとに異なること。また対象のノートパソコンの機種毎に、電池の構成も異なること。
二つ目として、デル製のノートパソコンのように急速充電という特殊な仕組みを採用していることが問題の原因にも関わっていること。
したがって断定的ではないが、例えば、国内のノートパソコンは、「ある稀な状況下」には、該当しないのではないかというニュアンスが伝えられてきた。
しかし、このような流れとなると「ある稀な状況下において」ではなく、ソニー製リチウムイオン電池が「一般的な状況下」でも電池セルの過熱や発火を引き起こすことがある」と判断したとのこと。
これは、ソニー製リチウムイオン電池に限定しての問題なのか、他社、サンヨー、松下電器産業のリチウムイオン電池は、大丈夫か？
リチウムイオン電池は、正極にコバルト酸リチウム（LiCoO2)、負極にグラファイト（炭素）を使い、それぞれの極板を何層かに積み重ねた構造になっています。このセルのギャップ管理が均一にできているかは、ローテクに相当するのかも知れませんが各社の製造技術で異なっています。これが仮に電池セルの一部に微細な金属粒子が混入した時の内部短絡のリスクに影響することから電池メーカーによってリチウムイオン電池の発火問題のリスクは異なると思われます。また電解質の不純物管理もメーカーにより異なると考えられ他の電池メーカーには、同様の課題が波及することは無いかとも考えられます。
さらに携帯電話のリチウムイオン電池（ソニー製は、大丈夫か？、さらに他社は？）と波及する可能性もあり、全世界のモバイル機器に影響を及ぼすような事態にまで至らないことを願うばかりである。
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