アドセンスのアカウント削除について
今回、11月2日付けで幾つかのアドセンスサイトに通知があり、11月10日付けでアドセンスのアカウントの削除が一斉に行われたようです。
「利用規約とプログラム ポリシーに基づいて、Google ではすべてのサイト運営者様を継続的に審査し、ポリシーに従っていない場合は、サイト運営者様またはサイトに対してプログラムの利用を無効とさせていただいております。」
といった連絡と共にアカウントの無効化が実施されました。
私の場合も、まさに約4年間にわたるパブリッシャー関係も全く理不尽なもので理由説明もない機械的なメール一通での突然の絶縁通知でした。
アドセンスのプログラムポリシーについては、従来からナーバスに守ってきた自負があるだけに未だに合点がいきません。
グーグルファンでやってきただけに裏切られたような気もして残念です。
コンテンツのつくりについてのプログラムポリシーへの適合の面で法人のサイトでは、こんなものでもＯＫなのかというコンテンツの無いサイトに依然として広告が掲載されており全く合点がいきません。
所詮、愚痴になりますが広告主でもある法人のサイトと社会的弱者の個人に対する対応の不公平感は、否めません。
『ユーザーにとってアクセスする価値のあるサイト』というのは、ユーザーが判断するもので、集客できるコンテンツを提供しているか否かは、本来、ユーザーが判断し、再訪問したり、アクセス数やサイトでの滞在時間などのファクターで評価されるべきものです。
お気に入り登録されていたり、リピートの訪問が多いサイトというのは、ユーザーが評価しているサイトではないでしょうか。
ネットのユーザーは、内容の無いコンテンツに対する反応は、ハッキリとしているのではないでしょうか。
例えば、私が運営していた書評のサイトでは、著者やユーザーから感謝のメールも何通か頂き、サイト訪問者の激励が支えになって継続のエネルギーを頂いていたサイトでした。
費用対効果は、持ち出しになってもアドセンスの少々の収入と読者からの反響が支えで1,000記事を超えて作り上げてきました。
3,000時間以上は、掛かってやっと大型のサイトになりましたが、その積み上げが否定されたようで正直なところモチベーションが低下しています。
私の勝手な推測になりますが、今回のアカウントの無効化の処置は、広告主からの広告収入が減ることに関係する判断ではないかと推測されます。
原因は、不景気であることに尽きるのでは。
高額な商品やサービスを提供しているサイトは、必然的に成約率は、低いものになります。
広告主にとって広告の目的が何であるかによりますが、当然ながらビジネス目的でのGoogle AdWords広告であれば成約率が最終的な目的となるはずです。
成約率を決める要素は、広告主の提供する商品やサービスがユーザーのニーズ・ウオンツを満たしているか否かしかありません。
トラフィックを集めた先のサイトにそのような魅力があるか否かしかありません。
アドセンスのパブリッシャーは、単にトラフィックを広告主のサイトに集める経路でしかありません。
すなわち、パブリッシャーのサイトは、水路のような存在でしかありません。
したがって良いパブリッシャーか否かは、広告主のサイトにトラフィックを集められるか否かしかないように思われます。
専門家が作ったオリジナリティーの高いサイトに最も批判的になるのは同業者です。
皮肉なことに専門的なコンテンツのサイトであれば、そこのアドセンス広告には、必然的に同業者の広告が集まることになります。
当然、広告主の広告を担当している責任者は、この不況下で広告費を打っても結果的に成約率が悪いのはどうしてかと考えます。
そのとばっちりは、広告が表示されているサイトが制約に結びかないトラフィックを誘導しているため制約が悪いのだとパブリッシャーのところにしわ寄せが行きます。
パブリッシャーのサイトは、トラフィックを広告主のサイトへ誘導するのみで成約率を上げたり下げたりする影響力を持てるはずがありません。
繰り返すと広告主の成約率が悪いとすれば、広告主の提供している商品やサービスがユーザーのニーズ・ウオンツに合致していないか、トラフィックが集まっていった先の広告主のサイトがユーザーに制約を決意させる作りになっていないことしか原因はありません。
また一般的には、広告配信事業者の論理として以下のようなことが言えるのではないでしょうか？
80-20のパレートの法則で、2割の売上にしか寄与していない8割のパブリッシャーを斬ってしまっても、8割の広告収入は、大手の2割のパブリッシャーから獲得できます。
まさにロングテールの泡沫のような存在でしかなかったパブリッシャーには、グーグルアドセンスの側にとって、振り込み等の管理費用の8割の経費を発生させている経営的に不効率の部分でしかなかったと思われます。
極端に言えば、この部分の人件費を1/5に削減しても広告売上は、2割しか落ちません。
このような部分に関わっている要員を削減できれば、自社の収益を大幅に改善することができることになります。
組織が顧客である広告主の満足を配慮して判断するのは当然です。
しかし実際の関係は、もっと複雑です。
広告主のサービスや商品を購入するのは、エンドユーザーです。
80％を占める泡沫のように見えるかも知れないパブリッシャーは、将来の広告主にもなれば、エンドユーザーにもなります。
グーグルの社風とかそのマインドは、合理的な創業精神が生きているのかもしれませんが、今やその影響力は、大きな社会的責任（ＳＲ）を担っているはずです。
社会的責任の一部に透明性があるのではないでしょうか。
パブリッシャーとの信頼関係を多年にわたって地道に築き上げての今日のサクセスではないでしょうか。
近視眼の経営者は、目の前の収益しか頭にありませんが、泡沫としか見ていないパブリシャーを含むステークホルダーの期待への配慮の視点が大きく抜けているのではと懸念されます。
象は、アリに負けるという寓話がありますが、祇園精舎の鐘の声は、微分的に大きくなっていくものです。
グーグルの熱烈なファンの一人として今回の不透明で理不尽なアクションは、自社の内部事情のみを優先するようなステークホルダー無視の誤った方向に舵を切っていないか、私の単なる妄想であることを願うのみです。
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