「飲酒」検知器に注文殺到
「飲酒」の検知器が良く売れているとのこと。
昨今、飲酒運転の事故が多発し、社会問題になっているため。
読売新聞のサイトによると以下のように報道されている。
「福岡市元職員による3児死亡事故をきっかけに飲酒運転が大きな社会問題となる中、携帯型のアルコール検知器の注文が殺到している。
生産が追いつかず、納品まで1か月以上かかるメーカーもある。個人や企業に加え、「もはや職員個人の問題ではなくなった」と全国の自治体が一括購入しているためだ。家庭用などの検知器は7、8年前から市販され、1台数千~2万円程度。あるメーカーの製品は、手のひらに乗るほどの大きさ。息を吹きかけると、結果が数値で表示される。検査に1分もかからない。
飲酒運転が厳罰化された改正道交法施行の2002年6月以降、運送業界やバス事業者などからの注文が増えたが、今は自治体によるまとめ買いが目立つ。」
(読売新聞) - 10月7日14時39分更新
『自治体のまとめ買いが目立つとかだが、それも税金で買っている』としたら納税者としては何か納得がいかないところ。
この種の検知器は、原理は家庭用のガス漏れ警報機と同じ、可燃性ガスを検知する半導体式と呼ばれるセンサを用いている。
例えば、酸化スズなどを主成分とするn型の半導体特性を持った抵抗体を高温状態で酸素が過剰状態にしておき高抵抗の状態となっているが、これを低温側動作状態にした際に還元性ガスが存在すると抵抗体の表面の酸素が奪われ、酸素がトラップしていた導電性電子がフリーになり低抵抗になることを利用して可燃性ガスを検知するもの。
添加する微量の白金族などの金属元素の種類と動作温度により感度が異なるので、アルコールを検地するには、アルコールの感度の高い動作温度を選択して動作させるもの。
アルコールは、燃えやすい有機物なのでこの種のガスセンサでは、比較的、検知しやすいガスになる。
最近では、電池動作のための省電力のため小型化し、パルス的な短時間での動作を行うものの開発が進んできている。
センサ・検知器業界にとっては、この流れは、想定外の追い風かも知れない
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